LINE公式アカウント

LINE公式アカウントが垢BANされた!原因と対処方法

LINE公式アカウントはLINE社の判断により、強制的にアカウント停止されることがあります。

属にいう垢BANです。

垢バンされると、せっかくLINEで集めた顧客リストを失う恐れがあり、一度垢BANされたアカウントは2度と復活できないと思ったほうが良いです。

では、どのようなケースで垢バンされることが多いのでしょう?

そこで本記事では、LINE公式アカウントが垢BANされる原因と対処法を紹介します。

LINE公式アカウントをすでに運用されている方は勿論、これから運用しようとしている場合もぜひ確認しておきましょう。

LINE公式アカウントがBANされるケース

まず、LINE公式アカウントがBANされるケースで多いのが

LINE公式アカウントがBANされるケース

・LINE公式アカウントの規約に反した行為とみなされた場合

・LINE公式アカウントで禁止されている業種

・友達から通報される

以上の3つです。

LINE公式アカウントでは以下のような業種(ジャンル)は運用できないという規約があります。

LINE公式アカウントで禁止されているジャンル

アダルト全般
出会い系
医療・医薬品
ネットビジネス系
ギャンブル系
マルチ商法・MLM

また、LINE公式アカウントのBANは予告なしである日突然訪れます。

以下にLINE公式アカウントの利用規約の一部を添付します。

第19条(利用停止・解除)
1. 当社は、お客様が以下のいずれかに該当し、または該当するおそれがあると当社が判断した場合、お客様によるLINE公式アカウントの利用を予告なく一時停止しまたは何らの催告を要することなくお客様との間の本規約に基づく契約関係(以下「本契約」といいます。)を解除して、LINE公式アカウントの提供を中止することができます。
参考:LINE公式アカウント 利用規約

LINE社はLINE公式アカウントを使って詐欺事件やクレームが増えるとLINEのブランドイメージが下がる恐れがあるため、LINE社は公式アカウントを運用している人をチェックしています。

ただし、現在LINE公式アカウントは1000万アカウント以上あるといわれており、LINE社が全てを確認しているわけではありません。

主にチェックするタイミングとしては、

LINE社がチェックするタイミング

・認証アカウントに申請するタイミング

・LINE VOOM(旧タイムライン)への投稿

・第3者の商品を紹介した(アフィリエイト行為)

・通報があった場合

が挙げられます。

ひとつづつ見ていきましょう。

認証アカウントに申請するタイミング

LINE公式アカウントには認証済アカウントと未認証アカウントがあります。

認証済アカウントとは名前の通り、LINE社が認証したアカウントのことを指します。

この認証アカウントにするためには、LINE社に未認証アカウントを認証アカウントにするための申請を行う必要があります。

そして、認証アカウントへの審査を行う際には、必ずLINE者の目視が入ると言われています。

LINE社が未認証アカウントを目視した際、先程申し上げたLINE公式アカウントで禁止されているジャンルだったり、ユーザーに誤解を招くような配信を行っていると、審査に落ちるだけでなく、いきなり垢バンされることも…

なので、情報販売系のビジネスやコンサル業を営んでいる方は認証アカウントの申請を行わないほうが無難でしょう。

仮に垢バンされると、今まで積み上げてきた友達リストがゼロになってしまう恐れがありますので。

LINEVOOM(旧タイムライン)への投稿

LINE VOOM(旧タイムライン)への投稿は通常のメッセージ配信ではない「いいね」や「コメント」をつけることができます。

LINE VOOMの投稿に「いいね」されると、「いいね」した友達にも投稿がシェアされ、友達獲得のチャンスが多くなるというメリットがあります。

その反面、不特定多数の人に投稿がシェアされるので、通報されるというリスクも高まります。(LINE VOOMの投稿右上に通報ボタンがあります。)

実店舗でLINE公式アカウントを運用されている場合や大手企業はLINE VOOMを活用するメリットが多数あると思います。

ただ、実店舗を持たない情報販売系のビジネスを行っている場合はLINE VOOMへの投稿は控えたほうが無難かもしれません。

第3者の商品を紹介した(アフィリエイト行為)

LINE公式アカウントでアフィリエイトを行う行為は禁止されています。

以下にLINE公式アカウントの利用規約を添付します。

・他社商品、サービスの訴求

特定の商材やサービスを取り上げた訴求は、以下の場合のみ認められます。

1. お客様が自社製品・自社サービス等の商材を訴求する場合

  2. 当社が別途広告メニューとして提供する「コラボアカウント」の場合

関係のない第三者の情報を発信することもユーザー利権保護の観点から基本的に禁止いたします。

引用:LINE公式アカウントガイドライン

■禁止行為

当社の事前の承諾なくLINE公式アカウントを第三者のための広告媒体として使用する行為(第三者の商品、サービスについてLINE公式アカウントを利用して宣伝することを含みますが、これに限りません。)

引用:LINE公式アカウント利用規約

アフィリエイトは第3者の商品やサービスを宣伝する行為に該当するので規約違反となります。

ただ、「アフィリエイトを禁止する」という一文がないため、LINE公式アカウント運用者は知らずにアフィリエイト行為を行っていることが多いです。

実際に、知らずに無料オファーをLINE公式アカウントで行い、垢バンされたケースをよく耳にします。

クッションページを挟んでアフィリエイトをすれば問題ないということも聞いたことがありますが、こちらも基本的には規約違反に該当する行為ですし、リスクを伴うのでやめたほうが無難でしょう。

通報があった場合

LINE公式アカウントは友達からの通報によってBANされることがあります。

これは、通報が入るとLINE社側がアカウントや配信したメッセージ内容を目視するからだと言われています。

運用しているアカウントや配信内容を確認し、先程申し上げた禁止事項に該当する内容やユーザーを過度に煽ったようなメッセージだと一発BANされてしまうのです。

なので、日々配信するメッセージも友達が不快に感じるような内容は避けるべきです。

LINE公式アカウントでこんな配信はNG!

LINE公式アカウントを運用する際に使ってはいけないNGワードがあります。

・稼げる
・儲かる
・〜するだけ

上記3つのワードを使うと垢BANされやすくなります。

これらのワードは情報販売系のアカウントを運用されている方に多くみられます。

例えば、「誰でも簡単に稼げる」、「スマホをタップするだけで月に10万儲かる」というようなメッセージです。

情報販売系やコンサルタントをしている人は副業のスクールをやっていることが多く、店舗を構えてない人がほとんどで「月収100万円稼げるノウハウ」や「稼げるジャンルは〇〇」などワードを使いがちです。

LINE公式アカウントのガイドラインにも記載していますが、ご利用いただけない業種に情報商材が入っており、「儲かる/儲ける」等の内容を謳って集客をしたり、メールマガジン登録や動画の販売やセミナー開催等へ誘導してはいけません。

もし「稼ぐ」というワードをどうしても入れなければならない場合は、直接的な表現を使わずに「売上を上げる」や「収入を上げる」など、ダイレクトに「稼ぐ」というワードを使わず、他の言葉に置き換えることを意識してください。

また最近では、オンライン診療も増えていますが、基本的にLINE公式アカウントでのオンライン診療はNG行為です。

※「LINE公式アカウント」を通じたオンライン診療は禁止しています。オンライン診療の利用を検討されている方は、LINEヘルスケア社が提供する『LINEドクター』を公開していますので、こちらの利用を検討ください。

引用:LINE公式アカウントに無料で通話ができる「LINEコール」機能の概要と設定方法

医師免許を持っているかどうかに関わらず、LINE公式アカウントを活用したオンライン診療自体の行為がNGなので覚えておきましょう。

LINE公式アカウント垢BAN対策!

LINE公式アカウントの垢BAN対策はどうすれば良いのでしょう?

BANするかどうかはLINE社が決めることなので絶対というのはありませんが、リスクヘッジとして以下のような対策がおすすめです。

APIツールを活用する

プラットホームを複数持っておく

一つ一つ解説します。

APIツールを活用する

APIツールとはAPIとはあらかじめ開発されているソフトウェアやアプリを一般向けに公開し、外部から利用できるようにしているものを指します。

LINE公式アカウントの代表的なAPIツールとして、Lステップ・エルメ・プロラインフリーなどが有名ですね。

APIツールを介して配信したメッセージはLINE社側から直接見ることが出来ないと言われています。

なので、LOAから直接メッセージを配信するより、APIツールを使って配信したほうがBANされるリスクは低くなるでしょう。

ただし、APIツールからの配信も先程注意点として挙げたNGワードを含めた配信はしないようにしましょう。

万が一通報された場合、通報されたタイミングでLINE社側からチェックが入り、LINE公式アカウントの規約に反していると判断したら垢BANされることがあります。

なので、APIツールを活用して配信したとしても、投稿頻度が多かったり誇大表現をしている配信をしていると通報されやすくなるので注意が必要です。

通報されないためにも、読者目線を持って読者にとって有益な情報を適切な量で配信しましょう。

プラットホームを複数持っておく

LINE公式アカウントは垢BANされると顧客リストを全て失うことになります。

そのため、TwitterやメルマガなどSNSの登録を促して顧客との接点を切らさないことが大事です。

仮にLINE公式アカウントが垢BANされたとしても、別のプラットフォームに顧客を確保することで、別のプラットフォームからLINE公式アカウントの登録を促すことができます。

プラットフォームはTwitter、Instagram、YouTube、などのSNSやメルマガやブログなどがLINE公式アカウントと相性が良くリスクを減らすために準備しておくといいかもしれません。

まとめ

以上、LINE公式アカウントの垢BANの原因や対策について解説しました。

ご自身のビジネスや取り扱っている商材によっては当てはまったという人もいらっしゃるのではないでしょうか。

ほとんどの人には関係ないと思われがちですが、投稿している内容や配信数があまりにも多いと通報されて垢BANの対象になる可能性があります。

LINE社はLINEアカウントを運用している人の情報もチェックしていますが、投稿内容もしっかり確認されているため投稿する内容に「稼げる」や「儲かる」といった誇大表現がないか確認してください。

万が一垢BANされたときのために、他のプラットフォームを作ってリスクを下げる対策をすることをおすすめします。

LINE公式アカウントは規約違反に厳しいため、以上の内容を確認して垢BANに気をつけてLINE公式アカウントを健全に運用しましょう。

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  • この記事を書いた人

須賀ともひろ

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